今さら聞けない⁉『DX』とは？

ニュースなどで取り上げられるようになり、耳にする機会も増えた「DX」。
もちろん「デラックス」の意味で使われているわけではなく、これからのデジタル社会において非常に重要なキーワードです。

ここでは、そんな「DX」について、簡単に説明していきたいと思います。

DXとは社会全体の変革のこと

DXは「Digital Transformation（デジタル トランスフォーメーション）」の略で、Xについては「Transformation」の「Trans」が「cross（交差）」の意味を持ち、英語圏ではこれを「X」と表現することが多いためです。

では、DXの定義とは何でしょう。

経済産業省の「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン） Ver1.0」では、DXの定義を「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」としており、最近では国の施策としてもDXが徐々に進められています。
^{出典：デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン） Ver1.0}

また、DXとIT化とよく混同されることがありますが、これまでの作業などをそのままデジタルに置き換えるようなIT化とは異なり、DXやDX化には「デジタル技術を用いた会社や社会全体の変革」の意味が含まれます。
言わば様々な業務やサービスなどのIT化を進めていくことによってDXが行われる、という形になるでしょう。

わかりやすく言うと、ただ闇雲にIT化を進めるだけではDXとは言えず、会社や社会の変化・変革が起こるような戦略的なIT化がDXには必要不可欠となります。

2025年の崖という問題が表面化し始めている

実は、最近ではIT技術の急速な進歩によって「ビジネス環境の激しい変化」が現在進行形で起こっており、特に日本においてはこの先「2025年の崖」という問題が起きる可能性があります。

経済産業省は、ITを活用したビジネス環境が大きく変化している中で、もしもDXを進めなければ、日本は世界との競争に置いて行かれてしまい、2025年以降の損失が最大12兆円になる可能性があることを発表しました。
そして、経済産業省はこれを「2025年の崖」と表現しています。

さらに日本においては、既存のITシステムの老朽化（今は滅多に使われていない言語で設計されたシステム等）や、ブラックボックス化（定年退職等を理由にシステムの仕組みを知っている人が減少してしまう問題）が徐々に起き始めています。

DXの推進に伴い、これらの問題も避けては通れない問題として表面化し始めています。

DXは身近にあふれている

私たちの生活の中でDXはどのようなものがあるでしょうか。

例えば、近年ではインターネット通販が勢力を拡大していますが、そのサイト上でよく見かける「あなたへのおすすめ」などのいわゆる「レコメンド機能」。
これはショッピングサイトが商品の閲覧データや購入データを蓄積し、そのデータをAIが解析、その情報をもとにして一人ひとりにあった商品を勧める機能です。

ひと昔前だと「実店舗に足を運び、店員にオススメしてもらう」という行為が当たり前でしたが、今はその行為をAIというデジタル技術によりインターネット上で全て完結出来てしまう時代となりました。
インターネットショッピングが「買いたいものをあらかじめ決めてから買いに行く場所」から「ウインドウショッピングのように色々なものを見て回れる場所」に変化していくという、DXの一例になっています。

また、ここ数年では新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、テレワークによってDXを進めているという事例もよく耳にします。
「会議をオンラインで実施する」や、「紙媒体の資料をPDFにする」といったことだけでは単なるIT化に過ぎません。
それにより結果として「わざわざ会社に出社する必要がなくなり、好きな時間、好きな場所で働ける」や、「好きな場所で働けることにより地方への移住者が増加し、その地域の活性化につながる」などの領域にまで広がれば、DX化と言っても差し支えないでしょう。

まとめ

今回はDXの意味や、表面化してきている問題について説明してきました。

世界との競争に置いて行かれないために、そして私たちの生活をより豊かに、より便利な世の中にしていくためには必要不可欠なDX。
私たちはDX化のメリットだけではなく、解決していかなければならない目先の課題と向き合っていかなければなりません。

デジタル技術が発展していく中でDXは今後より一層求められていくことになるでしょう。